こんばんわ。

ブログMiMiです。

本日は朝からあまり天気が良くなくて曇っていたのですけど、パソコンのディスプレイで画像を長時間確認しないといけない状態でしたから、これくらい曇ってくれると西日が入ってこないのでちょうど良かった感じでした。

最近はカーテンを閉めてもかなりの光が入ってくることや、電気を消した状態でパソコンのディスプレイを見ながら作業をしないといけない為、カーテンをして目ても眩しくなるような光が入ってくると困るわけですね。

本来であればパソコンのディスプレイにフードと呼ばれる光を遮断する装備品をつけるのですけど、ディスプレイ用のフードはもの凄くデザインがダサいので個人的にはそのようなものは利用したくありませんし、既に特殊な技能を身につけていますのでそれでなんとかなるのです。

しかし、パソコンのディスプレイ用のフードについては、よくあんなにダサいデザインの工業製品を堂々と販売してると思いますし、暗室のような部屋で作業をすればそもそも必要ありませんから、窓がない部屋付きの物件を事務所にしてみるのも良いかもしれません。

 

 

専門業務に便利な窓がない部屋の扱いはどうなる？

一般的に、どのような住宅であっても窓が無い住宅などは存在しませんし、物理的に窓がつけれない地下室を除き、必ずどの部屋にも窓が付いているはずです。

しかしですね、世の中にはいろいろと面白い物件もありまして、窓が全く無い部屋が付いている物件というのがあり、その場合は部屋として加算されませんので例えば窓が無い部屋が1つ、窓がある部屋が一つ、リビングダイニングが一つある物件の場合は1LDK＋Sとして扱われています。

窓がある部屋でしたら部屋が二つとリビングダイニングがある訳ですから、2LDKになるのですけど、窓が無いだけで不思議と1LDK扱いになり家賃も安くなるので、結構狙い目といえば狙い目なのですが、間取りが若干独特になっている事が殆どです。

ここでいう「S」というのはサービスルームのことですから、よくあるウォーキングクローゼットの代わりにそれ全体が部屋になったような作りになっていて、窓は無いけど完全に部屋として利用出来るようなデッドスペースをうまく使ったデザインになっているのです。

そのような物件など本当にあるのか？と思われるかもしれませんが、そう思った方は東京の高額なマンションを知らない人だと思いますので、気になるようでしたら六本木にある東京ミッドタウンレジデンスの内覧にでも行かれてみてください。

普通に使う分には常に電気をつけておかないといけないと言った感じでしょうけど、大抵はドアが半透明になっていたり、ドアを全開に出来るような設計になっていますからそちらは問題はなくて、西日の光が入ると業務に問題があるような場合は、光が入らない事務スペースとして利用出来るという訳です。

 

 

事務所に最適なのは分かっていても家賃が高いのが欠点

ただし、東京ミッドタウンレジデンスで言えば、1LDKでも家賃は毎月70万円以上しますので、それなりに安定した仕事をしている人でなければいけませんが、この物件の1LDKSは広さの割には割安で事務所用として使えそうなので、興味がありましたら見てみてください。

ちなみに、1LDKSのお部屋は事務所用として使う場合は全額経費に損金できますし、役員社宅用として使う場合も90％前後くらいの金額を経費として損金できますので、儲かっている人であればぜひ契約を検討してみてはどうでしょうか？

東京ミッドタウンの場合は、その高額な家賃にも関わらず常に殆どの部屋が埋まっているのですけど、大抵は5部屋前後の空きが出ていますし、やたら広い風呂が付いている天井が高いメゾネットの部屋も住宅用一番下のフロアにありますので、愛人囲い用の物件が欲しい人なら良いかもしれません。

よくよく考えると、家賃が100万円から200万円前後の物件の部屋が殆ど埋まっていること自体が、私の地元と比較すると全くもって信じられないのですけど、お金が有り余っている人は東京には沢山いるんでしょうね・・・。

私の地元で家賃200万円の物件を借りようとしてもそのようなものは存在していませんし、それだけの予算を使って賃貸住宅を借りる場合は、どれだけ広大な敷地と大量の建物を賃貸出来るか分からない位ですから、街ごとごっそり借りれそうですね。

そんな感じで、1日曇っていたのですけど、そのおかげで朝から快適な業務をすることができたのがこれ幸いだったのですが、いつかは1LDKSの部屋を借りたい人もいらっしゃると思いますので、先日からの続きを書いてみたいと思います。

 

 

中国の事を笑っていられないくらい違法コピーは多い

ソフトウェアの違法コピーをして、それを組織的に利用しているような会社については残念ながら日本には沢山あり、中小零細企業であるほどその傾向が強くて、デザイナーを名乗っている輩などはかなりの割合で違法コピーされたソフトを当たり前のように使っています。

常識的に考えれば、業務で使用するソフトウェアというのは100％の割合で経費に計上できますので、税金を払っている人であれば経費として扱った方が良いに決まっているのですけど、それをわざわざ違法コピーして使っている時点で、まともに申告をしていないと考えるのが普通では無いでしょうか？

違法コピーしたソフトウェアは当然無料で入手できる訳ですから、経費にする必要は無いのですけど、経費が少ないほど税金は高くなる仕組みですから、ワザワザ多めに税金を払いたいのかどうか知りませんけど、やはり申告をごまかしている以外に考えられないんですね。

そのように日本も中国となんら変わらない状態で違法コピーされたソフトウェアがいたるところで使用されている訳ですが、それを取り締まる団体が誕生して報奨金を支払うことを前提に、情報を求めていることはこれまでのブログで書いた通りです。

 

 

裁判前提になった場合は信用されるのは正社員のみ

そして、通報をする際に通報対象になるのは基本的には正社員として働いている人だけであり、その理由も取り締まる団体がそれ以外の人からの通報を求めていないことや、裁判前提のやり取りになりますから社会的に信用されない人の情報は最初から全てスルーするといった流れになっています。

いろいろと建前上では、バイトや契約社員であっても仕事ができる人はいるとか、雇用形態で差をつけるなとかといった綺麗事を言っている人もいるのでしょうけど、実際に裁判所に話が移行した場合はそんなに甘い話では無いのですね。

そんな訳で、以前、実際に違法コピーしていたソフトウェアを使っていた会社を通報しようした20代の正社員の女性がいて、その女性がなぜそうしたのか？、その後どうなったかについて差し支えない範囲で書いてみたいと思います。

結構、この類の相談は多いんです・・・。

 

 

報奨金が目的ではなくて会社を潰したいことが目的なのです

前回までのブログで少し書いたかもしれませんが、会社が違法コピーしたソフトウェアを使っている事実を通報したい人というのは25万円前後の報奨金が欲しいからそれをしたい訳ではなくて、会社が許せない、役員が許せないので会社を倒産させたいからその手段として通報を考えることが多いのです。

他にもいろいろな手段を考えるのですけど、所詮は雇われ経験しか無い正社員の人ですから、経験不足などもありそれ以外の方法を思いつかないといいますか、役員などが行っている更に悪質な不正については全く理解できない事から、理解できる範囲で考えた結果がこれという訳ですね。

大抵はこの類の会社は組織的に相当な違法コピーを行っていて、金額で言えば数百万、数千万単位でソフトウェアを違法コピーして使っていることが殆どであり、更にはそういった会社の違法コピーされたソフトウェアが社員などに持ち出されてしまって、取引先などに広まることもよくあります。

また、会社にある正規品のソフトウェアを正社員が勝手にコピーをしてからクラックを行い、それを友人などに配布したり自分で使ったりしていることも日常茶飯事ですから、まさに違法コピーされたソフトウェアが鼠算式にリテラシーのない会社を中心に広まっていく状態です。

このような全体の流れについては、残念ながら違法コピーを通報したい正社員の人は正しく理解できていない事が多くて、あくまで自分の都合と自分の知識の中で全てを実現したいと考えるため、うまくいかない事が多いのですが、その行動力があるだけでも無い人よりかはマシですね。

 

 

違法コピー通報したい人がそう思う理由は給料が安い事

では、なぜ？20代の女性の方は会社が行っている違法コピーされたソフトウェアの事を摘発団体に通報しようとしたのかといえば、その理由の殆どが給料が安いといった理由であり、それが原因で会社を辞めるからそのような原因を作った会社が許せないといった事情なんですね。

実際、肩書きだけは立派に見える職業というのは、驚くほど安い賃金で長時間の労働を強要されている事が殆どであり、デザイン会社などはその典型的ですから20代の女性であれば月収が15万円前後であることもよくある話であり、それでは生活が出来ないといった状態になるのは自然の摂理かもしれません。

ただ、本当にデザインの才能があるのであれば自分で独立してやれば良いだけですし、雇われで働きたいのでしたら年収1000万以上で普通に求人もされていますからそちらに行けば良いだけなのですけど、そのような才能は無い為、現在の安い賃金で働かされている会社に在籍している訳なのです。

まあ、20代前半でしたら最初は誰もが通る道だと思って、このような状態になった時に今後の自分に生かせるかどうかが全てですから、会社が違法コピーされたソフトウェアそ組織的に使っていて、それを理由に倒産させたいとか、大ダメージを与えたいのであれば徹底的にやったほうが良いですね。

 

 

普段から常に考えて行動しないと緊急時に対応ができない

目的を実現するには何が起こっているのかの全体を理解する事と、違法コピーを取り締まる団体が何を求めているのかを正しく理解して、その雛形通りにやれば普通に通報が受理されて、会社に多大なる損害を与える事ができて、更には25万円前後の報奨金が頂けるのですが・・・。

実際には、そんなにうまくいく人はあまりいないようで、これまで相談されたケースでも大抵は途中でやめてしまってそのまま退職して音信不通になっている方が多いのが現状です。

このような場合で目的を実現したければ、単純に事実を理解して正しく書類にし、正しく第三者にプレゼンテーションするだけなのですが、それが出来ていない人が本当に多いんですね。

そうなってしまう主な原因は、元々才能が無かった人であるとか、普段から上司や他人に指示されるままに仕事をしていた結果ですから、そうならない為には、どのような仕事であっても、自分で常に考える事をしておかないといけないという事になります。

簡単そうに見えて、案外できていない人がおおいようなので、ぜひ、明日からでも良いので自分の行動を考えるようにしてみてください。

よろしくお願いします。